おすすめのドローンメーカーは、やっぱり日本企業？それとも海外？
年々注目度が増している「ドローン」。もはやその名を聞いたことがないという人はいないのではないでしょうか？
ドローンが登場した当初は「ちょっとしたラジコンのようなもの？」程度の認識だったという方も多いかもしれませんが、今やテレビやネットで目にしない日がないくらいメジャーになっています。まさに現代は、世界中の企業がドローン市場に参入する時代となったといっても過言ではありません。
ドローンの大きな特徴は、従来のラジコン飛行機やヘリのように娯楽として使うだけに留まらず、写真や動画の撮影、または農業・工業・水産業といった産業用、そして警備や設備点検に至るまで、さまざまな場面で活用できるという点にあります。
こうした用途の広さから、世界各国で民間企業のみならず、政府や中央省庁も法整備や開発支援に乗り出しています。日本は2022年度にはドローンの操縦ライセンス制度が導入され、ドローン（小型無人機）を第三者のいる上空（補助者なしで）を飛ばすことができる1等ライセンスと、それ以外の地域に飛ばせる2等ライセンスの新設が予定されています。ドローンは今後ますます私たちの生活の中に導入されていきます！
ますます人気を集めているそんなドローンを、「これから始めたい！」という方も多くなっています。ドローンを操縦し、颯爽と空を駆けるその様は、まさに多くの人の憧れです。
しかしながら、新たにドローンを購入し、始めたいと考えている人の中には「初めてなのでどのメーカーのものを購入すればいいか分からない」と悩んでいる方も多いかもしれません。
一口にドローンといっても、上述したように現在では多くの国の様々な企業から発売されており、どれを買えばいいのかで迷ってしまいます。最初の一台は、これからのドローン人生を歩むための大きな一歩となるので、誰であっても慎重に選びたいものです。そして、悔い無く十分に満足できる一台を購入するためには、何よりも情報収集が大切です。
そこで今回は、これからドローンを購入したいと考えている方に向けて、国内外のドローンメーカーや、それぞれのメーカーが開発・製造しているドローンの特徴についてご紹介します。ぜひ自分の希望や用途にあった一台を見つけましょう！
国産（日本製）ドローンメーカー
ドローンというと、もしかすると海外企業のイメージが強いかもしれません。こうしたイメージの原因は、2015年に日本の総理官邸にドローンが落下したことで規制を強める動きが高まり、日本の国内企業がドローンの研究開発を大々的に行うことが難しくなったからともいわれています。
しかしその一方で、海外ではドローンの研究開発が活発に続けられ、年々小型化やバッテリーの長時間化を実現し、市場に投入されてきたという経緯があります。こうした背景から、日本で「ドローンといえば海外製」というイメージが強くなっていったといえるでしょう。
もっとも、今では日本国内でも法の整備や規制が整理され、多くの国内メーカーが力を入れて研究開発に取り組むようになっています。「最初の一台はやっぱり国産がいい！」という方は、国内のドローンメーカーやメーカーごとの詳細や特徴について押さえておきましょう！
なお、国産メーカーのドローン製品は海外製品と比べて価格がやや高い傾向にあります。これは、冒頭で触れたように日本国内でのドローンの研究開発が海外と比べてやや遅れたことにより、価格の水準がまだ落ち着きをみせていないことが理由と考えられます。また、ライトユーザー層が海外と比べて少ないことから、市場に出回るドローンの多くが産業用であるという点も、日本のドローン事情の特徴といえます。
以下では、そんな国内にある主要なドローンメーカーをみていきます。
ヤマハ発動機
ヤマハ発動機は世界的な二輪メーカーとして有名ですが、現在は国内でも有数のドローンメーカーでもあります。ヤマハ発動機は1990年代に産業用の無人ヘリコプターを開発しており、そのノウハウを活かして今では農薬散布の現場などでも活用されるドローン開発メーカーとしての側面も併せ持っています。
また、国内9機関で構成する「ハイスペックドローン開発コンソーシアム」の代表機関を務めるメーカーでもあります。なお、コンソーシアムでは2023年までに高いセキュリティー機能を有した高性能農業用ドローンの開発・市販化を目指しています。安全安心な機体の実現やデータ駆動型栽培管理技術による収穫向上などを目標に掲げている開発コンソーシアムの代表機関を務めるヤマハ発動機は、まさにドローンの国内メーカーの筆頭といえるでしょう。
ヤマハ発動機の特徴としては、他の多くのドローンメーカーがレスポンスに優れ制御しやすいモーターを採用しているのに対して、ヤマハ発動機ではエネルギー密度が高く長時間の運用を可能とするエンジンとのハイブリッド型の電源供給にも着目しているという点などが挙げられます。
プロドローン
プロドローンは高いカスタマイズ性を持つドローンを開発しており、防災やセキュリティー・物流・測量・インフラ点検・特殊撮影など、あらゆる産業で活躍できる機体を揃えている産業用ドローンメーカーです。全天候型や光学20倍ズームカメラ内蔵型など、特定の目的に焦点を合わせたハイスペックな機体を開発・製造しているのが特徴です。
たとえば、最新機種のひとつである「PD4-AW-AQ」は全天候型ドローンで、漁場の管理からサンゴ礁の観察といった幅広い目的での利用が可能です。災害現場でも使用可能な着水・離陸可能な防水型ドローンで、主に個人ではなく各種の企業や団体向けにカスタマイズされています。公式ホームページでは、長距離物流実証実験で1時間を越える海上オートフライトを実現した様子なども公開しています。
また、別の機体である「PD4-XA1」は前方に光学20倍ズームカメラ（SONY製モジュール）を内蔵しており、カメラの視野を大きく確保したことで点検や警備などの場面での利用が可能です。視野の大きさとは対称的にサイズは小型であり、片手で持ち運べるサイズが魅力です。
標準機体価格は税込で4,290,000円～と高価で、とても個人が趣味で購入できるような価格帯ではありません。とはいえ、こうした高価な機体があることを知っておくことで、自身の予算内で手が届く価格帯の機体にいっそう魅力や愛着が強く感じられるようになるかもしれません！
マゼックス
マゼックスは、農薬散布等の産業・農業用ドローンの製造メーカーです。創業して10年ほどとその歴史は浅いですが、蓄積された知識と経験を活かすことで高機能・低価格を実現しています。
農薬散布や防除・運搬などの産業用ドローンの分野では納入実績が国内トップクラスであり、林業の分野では住友林業株式会社との共同開発も行っています。農林水産航空協会認定機も製造していることから、業界の中では産業用ドローンメーカーとして広く認知されているといえます。
特徴としては、ユーザーからの多様な要望に対応するためにオリジナルフライトコントローラーを開発している点などが挙げられます。2021年に発表されたモデルでは飛行安定性を大幅に向上させ、ホバリングの精度向上はもちろん、飛行中の高度維持や姿勢制御も精密に行えることで操縦者の負担を減少させています。
ACSL
ACSLは、自律制御技術をはじめとしたロボティクス技術を追求し、社会インフラに革命をもたらすことをビジョンとして掲げるドローンの製造メーカーです。主に商業用ドローンの製造販売や、自律制御技術を用いた無人化・IoT化に関するソリューションサービスを提供しています。
歩みとしては2013年に「株式会社自律制御システム研究所」として始まったことからその歴史はまだ浅いものですが、2021年にはドローン配送の実用化に向けて日本郵便株式会社および日本郵政キャピタル株式会社と資本業務提携契約を締結するなど、ドローンの領域で大きく成長しています。元々が自律制御技術を研究する企業ということからも、ドローン技術の高さが伺えます。
2021年12月には、「未来を支えるセキュアな国産ドローン」をキャッチフレーズとして、新機種となる「SOTEN（蒼天）」の受注を開始しました。「蒼天」という名称は、空（天）という無限大の可能性を持つ空間を自在に飛行する姿のイメージから名付けられています。制御やボディ、セキュリティ等さまざまなテクノロジーを結集してつくられた国産ドローンであり、インフラ設備の点検や防災・災害時等の幅広い場面での活躍が期待されています。
株式会社石川エナジーリサーチ
株式会社石川エナジーリサーチは2010年に設立されたメーカーで、無振動エンジンを使った家庭用コージェネレーション（電熱供給）や長時間飛行ハイブリッドドローンを開発しています。
ドローン事業では軽量かつ堅牢な機体を実現するマグネシウム機体技術を採用しており、加工自由度に優れているためドローンに最適な形状を廉価で実現できるという点が大きな魅力です。専用に開発されたモーターは、マグネシウムローターとアルミ巻線を採用することで1,000時間の耐久性と軽量化を実現しています。
海外の有名ドローン製造メーカー（アメリカ・フランス・中国）
冒頭で述べた通り、日本企業がドローンの研究開発を進める中、海外のメーカーも同様に、もしくはそれ以上にドローンの分野でさまざまな発展をみせています。「国内メーカーだけでなく、海外のいろんなドローンメーカーを知りたい」という方に向けて、ここでは海外のメーカーについてご紹介します！
Intel（アメリカ）
Intelといえば、言わずと知れたアメリカの半導体メーカーですが、実はドローンの領域でも事業展開をしています。2021年に国立競技場で行われた東京オリンピックの開会式では、1,824台ものドローンによる空中パフォーマンスが行われました。このときのドローンと制御技術こそが、Intel社製のものなのです。会場では、風でドローンが流されないために秒速11mの強風にも耐えられる最新式が導入されました。
Intelのドローン事業は「商用ソリューション」「データの分析・報告」「エンターテイメント」「構成要素とイノベーション」という4つの事業から構成されており、いわゆるBtoB向けに力を入れていることが分かります。これは、Intelが元々はデータカンパニーとして課題のソリューションを顧客に届けることを目的としているからだといわれています。
そんなIntelは今後も、送電線や太陽光パネルなどのインフラや遊園地でのアトラクションの点検、または農作物の計測や害虫などの検知などの分野でサービスを展開していくことを目指しています。
Autel Robotics（アメリカ）
Autel Roboticsは、折りたたみ式として世界最小クラスの8K/6K動画撮影が可能な「EVO II」シリーズを手がける有名メーカーです。同シリーズは360°障害物センサーを搭載し、ターゲット自動追跡や最長40分の飛行時間など高度な機能が統合されているのが特徴です。プロやアマを問わず空撮シーンに最適な性能を有しているため、幅広いユーザーに支持されています。
また、「EVO II」シリーズでは他社のドローンでは必須であることが多いスマートフォンなどの外部デバイスを必要とせずに操作が可能である点も特徴のひとつです。これにより、スマートフォンなどのデバイス内にインストールするアプリなどを通じた個人情報などの漏洩といったリスクを低減させています。
「EVO II」シリーズは、日本では卸売販売を行っているシネックスジャパンによって販売されています。10万円台から購入可能であることも、初めてのドローンとして選ばれる理由といえるでしょう。
3D Robotics（アメリカ）
3D Roboticsは、アメリカカリフォルニア州に本社を置くドローンソフトウェアメーカーです。2014年頃に消費者向けドローンであるIRISを発表した、ドローンの普及に一翼を担った立役者ともいえる企業です。
翌2015年には、高度な自律性とモバイルアプリを使用することで手動飛行では難しい映像を撮影する世界初のスマートドローンとなる「Solo」を発売しています。この「Solo」という名称は、従来のドローンであれば2人の操縦者が必要であったところを1人で可能になったことに由来しています。
「Solo」の登場が、当時はそれほどまでに衝撃的なことであったことを物語っています。海外メーカーですが、ネットショップなどで誰でも簡単に購入が可能です。価格は9万円台～で、初心者でも手の届きやすい価格帯となっています。
Parrot（フランス）
Parrotはフランスのメーカーで、ハードウェアとソフトウェアのエコシステムを通じて10年にわたり業界のニーズに応えてきた経験を持つ企業です。ドローンの分野で高い信頼を得ており、「ANAFI」などの空撮用ドローンで有名なメーカーです。
アメリカで製造されている「ANAFI USA」は、消防士や捜索救助隊、警備会社、測量・点検の専門家の高い要求に応えるために作られたパワフルなドローンです。業界初の32倍ズームをはじめ、4K HDRビデオや赤外線画像機能を搭載した機体は耐久性も高く、安全に活用できる空撮用カメラのプラットフォームとなっています。ANAFI USAは商業市場向けの革新的なドローンソリューションの開発と市場投入におけるParrotの豊富な経験を反映した最新の進化形といわれており、幅広い分野から支持されています。
DJI（中国）
DJIは、2006年にRCヘリコプター用の飛行制御装置のメーカー会社として設立されたメーカーです。2012年には、ドローンの消費者向けモデルとなる「Phantom」を発表しました。ここで発表されたこの機体が、後の消費者向けドローンのスタンダードになったともいわれています。
DJIは中国企業でありながらアメリカでも有名なメーカーであり、アメリカにもオフィスを設立してトレードショーでPhantomを展示することでその認知をますます広げています。2020年に発表されたドローンメーカーマーケットシェアでは、アメリカのIntelを押さえて1位に輝いています。DJIは、今や名実ともに最大手のドローンメーカーといえるでしょう。
Yuneec（中国）
Yuneecは世界3大ドローンメーカーのひとつともいわれる企業で、2020年のマーケットシェアはDJI、Intelに次いで世界3位となっています。リーズナブルな価格帯の機体が特徴で、2016年に発売されたモデルである「Typhoon Q500」は予約販売価格で約19万円でした。
また、2018年に消費者向けに発表された「Mantis Q」は499ドル（約55,000円）と、ますます手の届きやすい価格帯となりました。音声コントロール機能が内蔵されていることから、ユーザーは音声を使って撮影や録音が可能となっています。
HOLYSTONE（中国）
HOLYSTONEは2014年に設立されたメーカーで、これまでに多くのドローンを開発・販売してきました。現在では日本やアメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、ロシアなど、世界中で販売されています。子ども向けのミニドローンも手がけており、ネットショップなどで5,000円～7,000円で購入可能です。
安価なモデルの「HS210」は室内向けの製品で、200g以下の小型でありながら最大飛行時間が21分と、十分に楽しめる性能です。GPS搭載の空撮用ドローンも1万円台～2万円台と、安価な価格帯の製品が揃っています。
Potensic（中国）
Potensicはさまざまドローンの開発に特化し、トイドローン、カメラドローン、プロ仕様ドローンなどの幅広いラインナップを提供しています。価格帯の安さが大きな魅力のひとつですが、他のメーカーと比較すると知名度が高くないのが特徴かもしれません。数千円で購入できることから、「とりあえずドローンを始めたい」「いきなり高い金額を支払うのは抵抗がある」という方に向いているメーカーといえるでしょう。
用途・目的別にドローンメーカーを探したい方へ
これからドローンを購入しようと考える人にとっては、もしかしたら国産・海外産の違いにはあまり興味がないかもしれません。ここでは、「目的に合ったドローンがほしい」という方に向けて、用途別・目的別にドローンメーカーをご紹介します。
ドローンを使用する主な用途・目的としては、娯楽・産業活用・空撮などが挙げられます。
娯楽用ドローン（トイドローン）
トイドローンは、その名の通りトイ（おもちゃ）として活用されるドローンです。日本国内の企業では、ラジコンメーカーの大手である京商が有名です。京商は「ドローンレーサー」というジャンル（ブランド）を立ち上げ、製品を展開しています。
ドローン本体をはじめ、ボディセットやオンボードモニター、プロペラガード&ウィングステーセットなど、カスタマイズ用のパーツも多く取り扱っています。機体のデザイン性が高く、これまでラジコンで遊んでいた方にとっては特に馴染みやすいメーカーであり製品といえるでしょう。
他にも、トイドローンのメーカーとしては上述したHOLYSTONEやPotenisicなどがあります。HOLYSTONEでは対戦ドローンの「HS177」や「HS450」などのラインナップがあり、小さな子どもや初心者でも楽しむことができます。また、Potenisicもトイドローンを扱っており、カメラを搭載していないモデルもあります。娯楽や操作の練習用としては十分に活用できる一台です。
産業用ドローン
産業用ドローンは、今では建築・土木・農業・物流・測量・人命救助など幅広い領域で活用されています。一般の消費者向けの機体と産業用の機体のそれぞれに明確な定義や境界線があるわけではありませんが、産業用ドローンは概ね特定の目的に特化した仕様となっています。
産業用ドローンのメーカーは多くあるものの、BtoBとして販売されることが多いため一般的にはあまり知られていないかもしれません。主要なメーカーとしては上述した「プロドローン」「ACSL」「MAZEX」「DJI」などが挙げられます。
空撮用ドローン
空撮用ドローンは、おそらくは多くの人が最初に想像するドローンといえるでしょう。テレビ番組やネット動画でもドローンによる映像が多用されることがあり、一般的なユーザーの多くが撮影用にドローンを購入しています。空撮に必要な機能はドローンにとって基本的なものであることから、それを扱うメーカーも非常に多くなっています。購入に迷った方は、有名メーカーである「DJI」や「京商」、または「Parrot」などから選ぶとよいかもしれません。
まとめ
ますます注目を集めるドローン。今では高性能の機体が安価で手に入るようになっています。ドローンメーカーといえば海外企業ばかりが挙げられがちですが、国産（日本製）のドローンも多くあります。どれがおすすめであるかは、ユーザーのニーズによりけりといえるでしょう。これから新たにドローンを購入しようと考えている方は、ぜひとも自身の目的や用途に合った一台をお選びください！
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