ドローンパイロットになるには？仕事内容と免許・資格について

2022年1月24日

このコラムでは、ドローンにまつわるあれこれを不定期で紹介していきます。今回のテーマは、「ドローンパイロットの仕事内容と免許・資格について」です。

近年、映像撮影などでドローンが活躍する場面が当たり前になってきました。測量、農薬散布、防犯など、ドローンが活躍する分野は広がっており、今後さらに広がることが予想されます。それに伴い、ドローンを操縦するドローンパイロットの需要も高まっています。

ドローンパイロットとして活躍するためには、幅広い法律知識と高度な操縦技術が必要です。そのため、これらを効率よく学ぶための「ドローンスクール」が注目されています。

ここでは、ドローンパイロットの仕事内容や、ドローンパイロットになるために必要なことについて詳しく説明します。ぜひ、最後まで読んで下さい。

ドローンパイロットの仕事とは？

ドローンパイロットとは、ドローンの知識や操縦技術を利用して仕事をする人のことを言います。技術の発展とともに、活躍する分野が増え、需要も増えています。また、将来的にもさらなる需要の拡大が見込まれています。

ちなみに、ドローンの世界市場は年平均約8％成長し、2025年には約3兆円規模になると予想されているのだとか。

ドローンパイロットが活躍する分野

近年は、ドローンが活躍する分野が増えています。画像・動画撮影の分野、農薬散布、測量が代表例です。昨年（2021年）静岡県熱海市で起きた水害の報道でドローンから撮影した映像が活用されました。

東京オリンピックの開会式の演出で使われたのも記憶に新しいですね。さらに、物流、防犯対策、監視警備、点検など活躍分野は年々増えています。

ドローンパイロットに求められる資質は？

ドローンパイロットとして活躍するために求められる資質は「法律知識」、「飛行技術」、「安全意識」の3つです。

以下具体的に説明していきます。

1．法律知識

ドローンを飛行させるためには、航空法はじめ多くの法律等による規制を理解しなければなりません。法律に違反すると、処罰等の対象になります。仕事でドローンを使う以上知らなかったではすまされません。したがって、法律知識は、ドローンパイロットになるために必須のものと言っていいでしょう。

ドローンパイロットになるために必要な法律等の内容については、後ほど詳しく説明します。

2．飛行技術

ドローンパイロットというぐらいですから、飛行技術が重要なのは言うまでもありません。趣味でドローンを扱うよりはるかに高度な技術が求められます。ドローンを意のままに操ることができてはじめて、撮影・測量などの仕事ができるのです。

3．安全意識

ドローンで事故を起こすと、人にけがをさせたり、物を壊したりする可能性があります。事故の態様によっては取り返しのつかないことになりかねかません。同時に、クライアントの信頼も失うことになるでしょう。それだけに、安全に対する意識はドローンパイロットにとって最も重要なものだと言っていいと思います。

そのほか、遠距離、近距離ともに見ることができる視力、飛行ルートやアングルなどをシミュレーションできる想像力も必要になります。

ドローンパイロットに免許は必要？

現在（2022年1月）ドローンパイロットになるための免許制度はありません。その代わり、ドローンの操縦技術や関連知識を有することを客観的に証明できる民間資格があります。民間の認定ライセンスを取得していると現在の航空法で禁止となっている飛行禁止空域や飛行方法での飛行の許可承認の手続きが一部簡略でき、スムーズに申請手続きを行えます。仕事の受注など対外的にご自身のスキルをアピールする場面ではこのような資格が役立ちます。

なお、2022年後半からドローンに関する免許制度が始まります。この制度が施行されると、飛行方法によっては免許が必要になります。免許制度については、あらためてコラムで取り上げる予定です。

ドローンパイロットが知っておくべき法律知識

ドローンを操作するために必要な法律がたくさんあります。

航空法、電波法などが代表例です。航空法はドローンの飛行禁止空域や飛行の方法について定めた法律、電波法は、無線を使う際に必要となる法律です。

その他関わってくる法律は、小型無人機等飛行禁止法、道路交通法、個人情報保護法、外為法、民法、廃棄物処理法などがあります。

道路交通法は道路の利用についてそれぞれ定めています。動画や静止画に個人の顔や住宅が映り込んだ場合は個人情報保護法の対象になります。他人の土地上空を飛行させる場合、民法により飛行の可否を確認する必要があります。また、首相官邸や国会議事堂などの公共施設のなかには、小型無人機等飛行禁止法により、撮影が禁止されているものがあります。

これらの法律に違反すると罰金が科せられる場合もあるので、注意が必要でしょう。

法令以外にも、都道府県や市町村などの各自治体ごとに、マルチコプターの飛行を禁止又は制限する条例を定めている場合があります。飛行にあたっては、これらの条例も確認する必要があります。

ドローンパイロットになるには？

ドローンパイロットになるためには、まず、ドローンスクールなどで正確な操作技術と法律知識を身につけることが必要です。身につけたスキルをアピールするためには資格の取得が必須でしょう。

また、「ぜひ仕事をお願いしたい」と思ってもらえるためのポートフォリオの作成も必要です。

最近は、ドローンに対する関心が高まっており、ライバルも多いです。しかし、他方でドローンパイロットが活躍できる分野も広がっています。これからドローンをはじめる人にもまだまだチャンスがあると言っていいでしょう。

ぜひ、多くの方にチャレンジしていただきたいと思っています。

ドローンスクールの活用について

ドローンスクールでは、ドローンに関連する法律や安全・気象に関する知識を効率的に習得することができます。また、ドローンパイロットとして活躍できるような高度な飛行技術を学べます。さらに、2022年後半から導入される免許制度についても、最新の知識を手に入れることができ、取得するまでサポートを受けることも可能です。

ちなみに、ドローンスクールではこんなことを学びます。

スケジュール（8時間×4日間）
1日目・座学（心得・法律航空法・マルチコプターの基礎知識・フライト準備編・シュミレーター）
・実技（四角飛行・長方形飛行・三角形飛行・直角三角形飛行）
スケジュール
2日目・座学（その他法律道路交通法、・電波・気象・安全）
・実技（旋回１、八の字、旋回２、三角上下）
スケジュール
3日目・座学（リスクアセスメント、空撮編説明、自動航行編説明）
・実技（ATTI飛行ホバリング、移動・目視外飛行・夜間飛行）
スケジュール
4日目・実技（空撮飛行・練習・実技試験）
・座学（座学試験）
（JUAVAC ドローンエキスパートアカデミー大阪枚方校のフライト基本技術コースの場合）

これらの知識、技術を独学で取得することはかなり難しく、できたとしても、膨大な労力と時間がかかります。ドローンパイロットを目指すみなさんは、スクールをうまく利用して、プロへの道を要領よく進んで欲しいと思います。